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日経経営人材活性化フォーラム ~“経営人材”として、外部企業に転進してキャリアを拓く~
「企業のグローバル展開に求められる経営人材の条件」


IT化、グローバル化などの環境変化の中で、多くの企業は今、生き残りをかけて企業変革に挑むことが求められています。その変革手段の一つとして、経営層やマネジメント層、プロフェッショナル専門職等を外部登用する企業が増えています。一方個人の立場から見ても、企業の第一線で活躍してきた経験やスキルを外部の企業で生かすことで、自身のキャリア構築、そして広く社会や経済に貢献していく生き方が始まり出しています。本フォーラムは「経営人材」についての理解・啓蒙を進め、経営人材として活躍しようというビジネスパーソンを増やすことで、日本の経済全体の成長・活性化につなげてゆくことを目的としたプロジェクトです。

開催日時
2016年11月15日(火) 18:30~21:30 (開場 18:00予定)
会場
日経セミナールーム  (東京都千代田区大手町1-3-7 日経ビル6階)
主催
日本経済新聞社クロスメディア営業局
協力
リクルートエグゼクティブエージェント
締め切り
11月4日(金)
※お申し込み多数の場合は抽選のうえ、当選の方に受講券メールをお送りいたします。当選の発表は受講券メールの連絡をもって代えさせていただきます。
※ご記入いただいた個人情報は、ご本人の承諾なく本フォーラムに関する連絡以外には使用いたしません。
お問い合わせ
日経経営人材活性化フォーラム事務局
Tel:03-6812-8652(受付時間 10:00~17:00 土、日、祝日を除く)
FAX:03-6812-8649  E-mail:keiei-jinzai@nikkeipr.co.jp


《プログラム》 
18:40~19:40
基調講演
変革の時代の“経営人材”とは?(仮)
中塚 晃章氏(ジヤトコ 代表取締役社長兼最高経営責任者)
19:50~20:50
セッション
「“経営人材”としての働き方」(仮題)
岡 慎一郎氏 (マクロミル 執行役 グローバルCHRO)
和田 千弘 氏 (グーグル日本法人 戦略企画・営業開発部門長 分析統括責任者)
波戸内 啓介氏(リクルートエグゼクティブエージェント 代表取締役社長)
<ファシリテイター>
横田 浩一氏(慶應義塾大学特任教授、横田アソシエイツ代表取締役)
20:50~21:30
名刺交換会
個別相談会
 
※ 講師、講演内容については、都合により変更になる場合がございますので予めご了承ください。


中塚氏
中塚 晃章 氏
ジヤトコ 代表取締役社長兼最高経営責任者

1986年慶応義塾大学卒業、丸紅㈱入社。99年マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク、2002年GE(ゼネラル・エレクトリック)、2010年同社北アジア・パシフィック地区代表、14年ジヤトコ㈱に転身、同年6月から代表取締役社長兼最高経営責任者、現在に至る。

岡氏
岡 慎一郎 氏
マクロミル 執行役 グローバルCHRO

1991年横浜国立大学卒業、(株)東芝入社。2002年米ユナイテッドテクノロジーズ キヤリアコーポレーション入社(シンガポール駐在)、アセアン地域およびアジアパシフィック地域統括人事ディレクター等を歴任。08年日本IBM入社、ビジネスコンサルティング部門人事担当理事および採用担当理事、12年米IBMニューヨーク本社赴任。帰国後、日本コカ・コーラ(株)を経て、15年9月、株式会社マクロミル、執行役 グローバルCHROに就任(現任)。

和田氏
和田 千弘 氏
グーグル日本法人 戦略企画・営業開発部門長 分析統括責任者

1992年東京大学法学部卒業、2001年マサチューセッツ工科大学経営学修士課程修了。第一勧業銀行、マッキンゼー・アンド・カンパニー、アルペン取締役企画本部長COO、アドバンテッジパートナーズLLPディレクター、米系戦略コンサルティングファームのカートサーモン日本代表マネージングパートナーを経て、14年に英系ブランディングファームのインターブランドジャパン代表取締役社長CEOに就任。16年10月からは、グーグル日本法人の戦略企画・営業開発部門長 分析統括責任者に就任。

波戸内氏
波戸内 啓介 氏
リクルートエグゼクティブエージェント 代表取締役社長

筑波大学体育専門学群卒業。リクルート入社。入社以来、大企業から中堅企業まで幅広く新卒採用、中途採用、教育と様々な人材サービス事業に携わり、営業、メディアプロデュース、コンサルティング、新規事業開発と幅広い分野における経験を積んできた。また、リクルート関連各社の代表を歴任したほか、TV局、広告代理店各社とのJV会社の役員にも就任し、経営全般を担ってきた。直近は、リクルートグループのグローバル戦略強化に基づき、国内経営幹部の採用支援の他、海外斡旋事業の強化のために各国のRGF社との協業を推進中。


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