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世界デジタルカンファレンス2017
「“共創”社会を支えるクラウド、IoT、AI」

 日本が直面する社会的課題を解決するために、多くの企業で国や大学、パートナー企業と連携した“共創”ビジネスが始まっています。こうした“共創”を支えるのがテクノロジーです。クラウド、IoT、AIの活用が社会の発展、企業の成長に欠かせないものとなっています。「世界デジタルカンファレンス」では最新のIT活用の事例を交えながら“共創”社会への道筋、課題解決の方策を発信してまいります。

開催日時
2017年7月21日(金) 10:00~16:30 (開場 9:30)
会場
日経ホール (東京都千代田区大手町1-3-7 日経ビル3階)
参加費
無料
定員
500名
申込締切
2017年7月13日(木) 17:00まで
特記事項
*お申し込み多数の場合は抽選のうえ、当選の方に受講券メールをお送りいたします。
  当選の発表は受講券メールの連絡をもって代えさせていただきます。
*ご記入いただいた個人情報はご本人の承諾なく本フォーラムの実施目的以外には
  使用いたしません。
主催
日本経済新聞社クロスメディア営業局
協賛
NEC、NTTドコモ、シュナイダーエレクトリック、テックファーム、
日本アイ・ビー・エム、富士通 



○●○ プログラム ○●○
 *プログラム、講演タイトルは予告なく変更になる場合がございます。

9:30
開場

● 午前の部 ●
10:00~10:30
基調講演
「デジタル化のその向こうへ」
みずほ情報総研 代表取締役副社長 清水 東吾 氏
10:30~11:10
講演①
「Digital Co-creationの実現に向けた富士通の取り組み」 
富士通 執行役員常務 CMO 阪井 洋之 氏
11:10~11:50
講演②
「テクノロジーとビジネスの非連続な変化をリードするクラウド・プラットフォーム」
日本アイ・ビー・エム 取締役専務執行役員 IBMクラウド事業本部長 三澤 智光 氏
11:50~12:30
講演③
「IoTがもたらす付加価値と5G時代に向けた展望」
NTTドコモ 執行役員 法人ビジネス本部 IoTビジネス部長
コネクテッドカービジネス推進室長 谷 直樹 氏 

12:30~13:20
休憩 

● 午後の部 ●
13:20~14:00
講演④
「デジタルトランスフォーメーションで拓くビジネスの未来」
NEC 執行役員 ビジネスイノベーション統括ユニット長 藤川 修 氏
14:00~14:40
講演⑤
「産業界をリードするシュナイダーエレクトリックのIIoTプラットフォーム」
シュナイダーエレクトリック インダストリー事業部 バイスプレジデント 勝村 友一 氏
14:40~14:50
休憩 
14:50~15:30
講演⑥
「AI、IoTをブームで終わらせない3つの視点」
テックファーム 執行役員 吉田 賢治郎 氏
15:30~16:30
クロージングセッション
日本電信電話 取締役 新ビジネス推進室長 兼 2020準備担当 栗山 浩樹 氏
慶應義塾大学 政策・メディア研究科 特別招聘教授 夏野 剛 氏
日本経済新聞社 編集委員 関口 和一
お問い合わせ
世界デジタルカンファレンス事務局
TEL:03-6812-8690 (受付時間 9:30~17:30、土日祝を除く)
E-mail:digital2017@nikkeipr.co.jp


○●○ プロフィール○●○

清水氏
清水 東吾 (しみず とうご) 氏
みずほ情報総研株式会社 代表取締役副社長

1982年国際基督教大学教養学部卒業。2002年みずほコーポレート銀行市場企画部 次長。05年IT・システム統括部 次長。07年キャリア戦略部長。09年執行役員秘書室長。11年執行役員IT・システム統括部長。12年常務執行役員IT・システムグループ副担当役員。13年みずほ情報総研株式会社 代表取締役副社長。現在に至る。

阪井氏
阪井 洋之 (さかい ひろゆき) 氏
富士通株式会社 執行役員常務 CMO 

1983年大阪大学文学部国史学科卒業。同年富士通入社。01年マーケティング本部営業推進統括部業務改革推進部長。04年マーケティング本部企画部長。06年産業ビジネス本部企業グループ統括営業部長。10年クラウドビジネス企画本部長。11年ソーシャルクラウド事業開発室長。12年統合商品戦略本部長。14年執行役員経営戦略室長。15年執行役員常務グローバルマーケティング部門長。17年執行役員常務/CMO グローバルマーケティング部門長。現在に至る。

三澤氏
三澤 智光 (みさわ としみつ) 氏
日本アイ・ビー・エム株式会社 取締役専務執行役員 IBMクラウド事業本部長

富士通株式会社を経て、日本オラクル株式会社において執行役員パートナー営業本部長 兼 ソリューション統括部長、副社長執行役員データベース事業統括、執行役副社長クラウド・テクノロジー事業統括を歴任。2016年7月より日本IBMにて現職。

谷氏
谷 直樹 (たに なおき) 氏
株式会社NTTドコモ 執行役員 法人ビジネス本部 IoTビジネス部長
コネクテッドカービジネス推進室長


1989年日本電信電話(株)入社。移動通信用交換機・サービス制御装置等の実用化開発、IMT-2000ネットワークアーキテクチャ・通信制御方式の国際標準化に従事。その後、研究開発部門におけるDirectorとして、国際ローミングに関する技術交渉、国内外の研究開発連携等に従事。2011年7月から関西地域におけるネットワーク構築責任者として、LTEネットワークの構築拡大・品質向上に従事。14年6月よりM2Mビジネス部長、15年7月よりIoTビジネス部長として、IoT事業の推進を担当。

藤川氏
藤川 修 (ふじかわ おさむ) 氏
NEC 執行役員 ビジネスイノベーション統括ユニット長

1988年にNEC入社。金融機関向けシステム開発部門にて、セールス、システムエンジニア、企画に従事。東南アジアにおける金融市場向け新事業を立上げた後、2014年に事業イノベーション戦略本部長に就任し、新事業開発を加速するエコシステム構築などを推進。2017年4月より現職。新たな成長事業の開発を担う部門を統括する。

勝村氏
勝村 友一 (かつむら ゆういち) 氏
シュナイダーエレクトリック インダストリー事業部 バイスプレジデント

1990年東京工業大学大学院卒業後、大手米国企業にて開発技術者として従事。1997年カーネギーメロン大学ビジネススクール卒業後、エマソン・エレクトリック入社。米国本社で勤務、アジア太平洋地域マネージングディレクター。2012年中央大学法学部卒業。2013年シュナイダーエレクトリック入社。フランス本社で欧州市場のビジネスデベロップメントディレクターとして勤務、2016年より現職。

吉田氏
吉田 賢治郎 (よしだ けんじろう) 氏
テックファーム 執行役員

NEC情報サービス(現NECネクサソリューションズ)を経て、ロータス(株)マーケティング本部 部長兼エヴァンジェリストとしてコラボレーション ビジネスを推進後、日本IBMにてデジタルセールスSW事業部 部長などを歴任。 2017年7月よりテックファームの執行役員となり現在に至る。 2006年よりITmediaオルタナティブブログのブロガーとして活動中。

栗山氏
栗山 浩樹 (くりやま ひろき) 氏
日本電信電話 取締役 新ビジネス推進室長 兼 2020準備担当

1985年日本電信電話入社。営業、営業企画、事業企画、人事・人材開発、及び経営戦略策定等に従事。03年経営企画担当部長。「NTTグループ中期経営戦略」の策定にあたる。12年社長室長。14年取締役 新ビジネス推進室長及び2020担当に就任。2020年に向けたNTTグループのB2B2Xビジネス、および2020年東京オリンピック・パラリンピック関連ビジネスの推進を所掌。

夏野氏
夏野 剛 (なつの たけし) 氏
慶應義塾大学 政策・メディア研究科 特別招聘教授

1988年早稲田大学政治経済学部卒、東京ガス入社。95年ペンシルバニア大学経営大学院(ウォートンスクール)卒。ベンチャー企業副社長を経て、97年NTTドコモへ。99年に「iモード」、その後「iアプリ」「デコメ」「キッズケータイ」「おサイフケータイ」などの多くのサービスを立ち上げた。2005年執行役員、08年にドコモ退社。 現在は慶應大学の特別招聘教授のほか、ドワンゴ、トランスコスモス、セガサミーホールディングス、グリー、DLE、U-NEXT、日本オラクルなどの取締役を兼任。フジテレビ「とくダネ!」などのテレビ番組や新聞、雑誌、インターネットにおけるメディア登場数も多い。 経産省や内閣府では、各種委員会のブレーンとしても活躍する。

関口氏
関口 和一 (せきぐち わいち)
日本経済新聞社 編集委員

1982年一橋大学法学部卒、日本経済新聞社入社。1988~89年フルブライト研究員として米ハーバード大学留学。1989年英文日経キャップ。1990~94年ワシントン支局特派員。産業部電機担当キャップを経て1996年より編集委員。2000年から15年間、論説委員として主に情報通信分野の社説を執筆。2006年より法政大学大学院客員教授、2008年より国際大学グローコム客員教授、2015年より東京大学大学院客員教授。2009~12年NHK国際放送『NIKKEI Japan Report』コメンテーター、2012~13年BSジャパン『NIKKEI×BS Live 7PM』メインキャスター。早稲田大学、明治大学の非常勤講師なども兼務する。著書に『パソコン革命の旗手たち』(日本経済新聞社)、『情報探索術』(同)、共著に『日本の未来について話そう』(小学館)など。

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